夫の浮気調査をするために探偵社と契約しました。なのに最近、浮気相手と別れたようで全然会っていないみたい・・。「もう調査しても無駄だから、契約をキャンセルしたい！」という事も時にはあるようです。
正式に契約した後の解約はできるのか、またキャンセル料がかかるのかが心配です。調査開始前のキャンセルや、調査の途中のキャンセルの違いなどに関しても気になりますね。今回は浮気調査を依頼した後に、状況の変化などがあってキャンセルする場合の費用などについて考えてみましょう。
↓ 探偵選びに悩んだらクリック！ ↓
目次
調査のために前払いしたお金は返ってこないの？
探偵に浮気調査を依頼して正式に契約した後に、様々な状況の変化があり、調査を中止したい、契約を解約したいと返金制度ってどうなっているのか知りたい方もいると思います。
調査費用を前払いしている探偵が多く、キャンセルした時は戻ってくるのかどうか心配ですね。
調査着手前なのか、調査開始後なのかによっても大きく変わりますし、時間制なのかパック制なのか、成功報酬型なのか。あなたが契約した内容と、キャンセルしたい時期によっても異なってきます。
もしも詐欺にあわないか、悪質な探偵でないか不安な時には契約書を交わす時に探偵社の人に質問してみましょう。すでに契約を交わした人なら契約書を確認してみましょう。探偵に調査を依頼するときには契約書に必ず契約後のキャンセル等の記載が義務付けられています。
調査前と調査後ではキャンセル料は違うの？
たとえばホテルに宿泊予約をした時なども、急にキャンセルしなくてはならない場合はキャンセル料が必要なのはご存じだと思います。
それが宿泊予定日の数日前なのか、宿泊日になってからなのかでは、キャンセル料に差が出ますよね。基本的には探偵の調査も同様と考えると分かりやすいようです。
調査前のキャンセルの場合
調査前のキャンセルであっても、全額の返金はありえないのが実情です。「まだ調査していないのに、なぜ？」と思うかもしれません。ですが、探偵社では調査当日のために車、特殊カメラなどの機器をすでにあなたの浮気調査のために準備しています。また、調査員はすぐに動けるようにその日の予定を確保しなくてはいけません。なので、浮気調査を依頼した時点である程度の経費が発生することにあります。
多くの場合、調査着手前の解約に関しては、調査費用の10～20％前後は支払う必要があります。ただし、調査前日の急な解約は全調査費用の半額程度のキャンセル料が発生することになると考えておきましょう。
調査開始後のキャンセルの場合
基本的には『キャンセルしない・解約しない』ことが条件で契約書を交わしている以上、こちらの状況が変わったからとはいえ、全額返金してもらえることはほぼ無いはずです。
調査がすでに始まっている場合には、全調査日数（時間）の50％未満の消化日数で、約半額のキャンセル料が発生する所が多いです。全調査日数（時間）の50％以上を超えると調査手数料を全額支払わなくてはならなくなっても仕方ないと考えたほうがいいでしょう。
ただ、日割りで計算して返金に応じてくれるところもありますので、あらかじめに確認しておくと良いかもしれません。予期せぬ事態が発生しないとも限らないので、契約前にキャンセル時について説明を受けておきたいですね。
探偵に浮気調査を依頼したけどクーリングオフは出来るの？
2008年に『特定商取引法』が改訂された以降は、探偵との契約も一部クーリングオフが適用されるようになりました。しかし、これにはある条件が必要です。
探偵の事務所、または依頼者の自宅以外での契約に関しては、クーリングオフの対象になります。つまり、喫茶店やファミレスで契約した場合は訪問販売とみなされ、いかなる時もクーリングオフが出来ることになっています。
自宅や探偵事務所以外の場所で浮気調査を依頼する時は、『クーリングオフ対応契約書』を探偵側が用意することになっています。クーリングオフ対応契約書を交わすことは法律で義務付けられていますので、対応用の契約書かどうかを確認しておくといいでしょう。
クーリングオフっていつまでにすればいいの？
クーリングオフが適応されるのは、契約の申込および締結した後に書面を受け取った日を含めて『8日以内』と決められています。8日以内に、必ず『書面』を以て、申し込みの撤回や契約解除を申し出ると、クーリングオフが出来ます。
つまり契約日を含めて8日以内であれば、前払いしていても全額の返金が可能ですし、押印済みの契約書を交わしていても『無条件』でキャンセルが出来ます。
しかし、なかには悪徳業者がいて、クーリングオフが出来ることをわざと伝えなかったり、契約書にウソの内容を盛り込むケースもあります。この場合、依頼者が誤認であると気が付いた日から6か月、契約締結から5年間は意思表示を取り消すことが可能です。
クーリングオフは浮気の調査に関する契約にも有効ですが、契約する場所によっては、適応されない場合もあることを覚えておきたいものですね。
調査日程や調査日が変わる場合はキャンセル料がかかる？
「○月×日に夫が浮気女性と会う約束をしていたのに、△日に変更になったみたい！」メール内容や車に仕掛けたボイスレコーダーで、予定の変更が判明した場合はどうなるのでしょう？こんな時も、キャンセル料が必要なのでしょうか？
夫と浮気相手の予定変更や悪天候などが原因で、ターゲットが外出しない等、調査できないケースもあるでしょう。
このような場合、キャンセル料が発生するかどうかは、契約した探偵社や料金体系、調査日の変更を申し出た日がいつなのか、数日前なのか、当日なのかによって変わってきます。
調査日の急な変更に関しても、探偵に前もって確認しておくといいでしょう。
ただ、ピンポイントで1日だけ浮気調査を依頼するときにはキャンセル料が発生することが考えられます。できるだけ浮気する日が確実な時に依頼をしましょう。
浮気調査は浮気する日を特定してからの方がいい？
浮気調査は確実に夫と浮気相手が会う日に行うのが、最も効率的で費用も安く済みます。もしあなたが夫の動向をほぼ把握しているのであれば、特定してからの方がいいでしょう。
しかし、ロックが掛かっているケータイやパソコンを解析して盗み読みしたり、夫の持ち物にボイスレコーダーを仕掛けるのはプライバシー保護法に違反しています。
もし成功して逢引きする日を特定出来たとしても、違法行為の上で得た証拠になってしまいます。万が一裁判に発展した場合は、逆にあなたの心証が悪くなることも考えられます。
特定すると浮気調査はしやすいですが、無理する必要はありません。調査日のキャンセル等を避けたいばかりに、危ない橋を渡るのはやめておいた方が良さそうですね。
夫がいつ浮気をしているか特定する方法
そうはいっても、「少しでも夫の動向を掴んでおきたい！」という奥様もいるはずです。その場合は法律に違反しない方法で、夫の行動をある程度把握することも出来ます。
まずは夫の動向を細かく、日記に記しておきます。これだけで、夫と浮気相手が会う日を予測しやすくなります。また、会う曜日によって浮気相手の職業が推測できることもあるようです。
内容は、どんな些細なことでも構いません。『△日、午前12時頃、タバコを買うとコンビニへ行って1時間帰ってこなかった』『×日、香水の匂いがした』『○日、急な出張が入った』等、なんでも大丈夫です。
このような情報をプロの探偵が見れば、おおよそ調査した方がいい日程を絞ってくれるでしょう。
また、夫の所持品にボイスレコーダーを仕込むのはNGですが、夫婦共通の財産である自宅や自家用車であれば大丈夫です。車に乗って頻繁にでかける夫の場合、車にボイスレコーダーを仕掛けるのは、かなり有効です。浮気相手を乗せていたり、ケータイでの会話がバッチリ録音されていることも多いといいます。
夫のコートやジャケット、自家用車の車内に残されていた飲食店やデートスポットのレシートなどもあれば確保しておきます。無理せず、夫にバレない程度に証拠を探ったり、動向を監視すると、浮気相手と会う日を特定しやすくなるでしょう。
浮気調査の解約のキャンセル費用は時期と内容と契約内容によって変わるから事前に確認を
浮気調査の解約をする場合は、ある程度のキャンセル料が必要な場合がほとんどです。ただし、調査前の解約なのか、調査中のキャンセルなのかによっては金額に変動があります。
契約した探偵社や契約内容などによっても異なるので、必ず締結前にはキャンセル時に関しての費用について確認しておきましょう。また、急な日程の変更について費用がかかるのか聞いておくと慌てずに済みます。
クーリングオフが適応される以外での全額の返金は難しくなります。探偵に浮気調査を依頼する際にはどの程度のキャンセル料がかかるのかについても説明を受けておくと、安心して契約できるでしょう。
